国際 歴史歪曲に対抗するには!?

<国際 歴史歪曲に対抗するには!?>
最近の国際情勢として、韓国からの歴史歪曲に基づく挑発があります。時系列順に列挙しますと↓

1竹島 2イアンフ 3靖国 4日本海呼称 5旭日旗 6「徴用工」 7レーダー照射 < があります。

管理者Gは、「歴史歪曲7点セット」と命名しました。読者のかたは、この7つを覚えておいて下さい(なお、1の竹島は右でリンクしている<日韓近代史資料集>さんを参照下さい)。

(JBプレス記事から)
JBプレス3・13古森義久「米国からの提言(朝鮮半島問題の専門家の見方、非は韓国側にある)」との記事がありました(→下記【外部リンク】)。リンク先記事要旨は、近時の日韓の対立案件(上記7件参照)について、アメリカの朝鮮半島専門家(ラリー・ニクシュ氏)が、日本の言い分(「徴用工」「イアンフ合意」などについて)を支持しているとのことです。おおむねアメリカは、紛争我関せず!!として中立的立場が通例なのですが、今回の「徴用工」判決などから、そうでもないとの筆者小森氏の分析です。

記事の中身を読んでみますと、韓国が「徴用工」などで在韓日本企業の財産を強制執行して現金化すると、日韓間の条約や協定に違反するとして世界貿易機関WTOに提訴すればいい< という提言です。国際社会への広報の手段として管理者Gは、国際仲裁裁判所・国際司法裁判所を想定していました(これらも提訴行為そのものが有力)が、この方法は考え付きませんでした。総合すると1WTO 2国際仲裁裁 3国際司法裁と3つ方法があります。とりあえず1・2の起訴宣言だけすれば、相当の圧力(嫌がらせw)になると思います(向こうも対抗方法の検討を迫られます)。

ただこの記事で、ラリー・ニクシュ氏の在韓日本企業の損害額を、韓国輸入品への関税上乗せで対抗するとする措置は、有力ですが、”立法化”する必要がありますので、即効性・実現性が希薄です。管理者Gとしては、小さくてもいいですからすぐにでもできる対抗措置を、宣言すべきと考えます。

【外部リンク】JBプレス 19・3・13小森義久 米国からの提言「韓国製品に報復関税をかけよ」

【関連前記事】<国際 韓国地裁、元慰安婦の賠償訴訟を審理へ>

この記事へのコメント

  • 会社員(30)

    「歴史歪曲7点セット」
    テスト(=マスゴミ)に出るから覚えましょう、ですね。承知しました。

    思い返せば義務教育時代に歴史の授業で「歪曲」などという語は一切出ませんでした。ところが成人してみれば歪曲だらけ。
    2019年03月15日 20:30
  • 管理者Gくん

    会社員(30)さん!!コメントありがとうござます。「歴史歪曲7点セット」我ながらいい命名だと思っておりますw なぜGが、歪曲だと思ったかといいますと、向こう(韓国某)は、歴史歪曲というコトバをよく使います。自分Gも最初は、日本がそうなのかなー!と思いました。日本の方は、自制的(これが韓国側を増長させた原因)且つ誠実に歴史事実を述べていることは、ご承知のとおりです。日本側のそのような見解であっても、向こうは”歴史歪曲”だと主張しています。

    竹島問題などの上記7件を勉強して、歪曲は向こうではないかという疑問を持ちました。竹島問題では、向こうの主張に歴史歪曲・捏造が散見されます。自分らのそれを棚に上げて、他国へは歴史歪曲主張です。どちらが、恣意的に歴史歪曲をしているのか!? 最近では、レーダー照射事件での韓国側のウソで、どちらが事実を歪曲しているのかが、普通の日本人にもわかってしまいました。

    それは、向こうなりに理由がありまして、歴史的事実は、二の次で、日本に対して国際社会の世論戦で優位に立とうとする戦略ということです(渡瀬裕哉氏なども指摘)。日本国は、付き合いたくもない相手から、これら7点セットを使われてイヤガラセをされているストーカー被害者(国)のようです。ゆえに話し戻って、在韓日本企業に被害が出れば、直ちに対抗措置を宣言すべきだと思うんですよね。
    2019年03月15日 21:39

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